貨幣価算計算機の使い方と利用するうえで知ってほしいこと

電卓・計算機

貨幣価算計算機では、明治35年(1902)から平成28年(2016)までの物価変動を計算できます。年度ではなく年を用いています。

GDPデフレーターを利用していましたが、現在は消費者物価指数を用いています。

貨幣価値換算計算機

使い方は単純で、比較したい金額と、年を2か所に入力するだけです。

小数点以下の細かい処理はしていないので、入力した金額によっては数字が限りなく0に近づいたりしますが、その辺は大目に見て下さい。

おいおい修正していきます。利用してくださる方が多ければ、ついでに見栄えもよくしますので愛用してやってください。

計算機利用の際に留意してほしいこと

物価に詳しい方ならば、計算結果と物価の変動時期がずれてると思われることがあるかもしれません。

例えば1946年(昭和21年)と2016年現在では、物価には100倍以上の開きがあります(以前は企業物価指数だったのでもっと大きかった)。昭和21年といえば戦後の物不足によりインフレが激しく、新円切替が行われた年です。

しかし計算機を使って1946年と2016年で比較すると、40倍という数字が出ます。それでいて、1945年と2016年と155倍と、大きめですが100倍以上になります。昭和21年の物価上昇率は4倍弱です。1年ずれているように思われます。

こうなるのには理由があります。

貨幣価算換算計算機物では、価指標を元に変動率を導き出して計算に用いています。変動率はある年のある時期から、翌年のある時期ー1までの期間の(平均)上昇率を表しています。2015年と2016年の物価変動率を算出すると、2015年度の最後の日と2016年度最後の日の比較となります。

1946年に戻って考えてみると、1946年のインフレ率が4倍というのは、1946年が終わったあとに分かった物価上昇であって、1946年初頭からの比較ではありません。そのため、1年前の1945年を入力すると150倍という妥当な数字が出るというわけです。

物価変動率について

物価変動率は、インフレ率や物価上昇率とも呼ばれます。

いずれもある期間における物価の変化の割合のことを指します。

物価変動の指標は消費者物価指数(CPI)、企業物価指数(CGPI)、企業向けサービス価格指数(CSPI)などがあります。

指数の変化率が物価変動率となります。

消費者物価指数と企業の物価指数は一致するわけではないので、両者の変動率は異なっています。

インフレ率は消費者・企業物価指数どちらでも使いますが、一般的には消費者物価指数を指します。

 1902年からのインフレ率推移を見る

物価変動を表す指標には、ほかにもGDPデフレーターがあります。GDPデフレーターは経済全体の変動を表す指標でなので以前は利用していましたが、現在は消費者物価指数を利用しています。

利用したデータ

物価変動の計算にはGDPデフレーターを用いています。基準年の変わり目では、念のため名目GDPと実質GDPでも計算して、違いが小さなところで切り替えています。

GDPデフレーターも実質名目も見当たらなかった昭和30年(1965)までは、戦前基準国内企業物価指数を利用しています。戦前基準(1934-1936を1.0とする)には消費者物価指数もありますが、戦後分からしかないため企業物価指数を利用しています。こちらは国外の要素も含むため、今の物価変動率と同一視するのは難しいかもしれません。

明治時代までさかのぼれる「戦前基準指数」は、国内品(国内で生産され、国内向けに出荷された商品)だけでなく、輸出品、輸入品も含む概念であるため、その動きには、海外需要の増加による輸出品価格の上昇など、国内要因以外の様々な要因が反映されています。

日銀

データ出典

消費者物価指数1947年以降 2015年基準消費者物価指数(統計局)
消費者物価指数1946年以前 (新)近現代・日本のお金(貨幣、紙幣)
(日銀は公開を取りやめているので、21年以前の日銀消費者物価はこちらから頂きました)

戦前基準企業物価指数昭和6年以前 日銀
戦前基準
それ以降 内閣府国民経済計算(GDP統計)

貨幣価値換算計算機

スポンサーリンク
336
336

フォローする