物価変動計算機 利用の手引き
物価計算機では、明治35年(1902)から平成28年(2019)までの物価変動を計算できます。年度ではなく年（暦年）で、帰属家賃を除く消費者物価指数を利用しています。
GDPデフレーター＋戦前企業物価指数版 と 消費者物価指数版の二通りで計算します。
使い方は単純で、比較したい金額と比較したい年を2か所に入力するだけです。
小数点以下の細かい処理はしていないので入力した金額によっては数字が限りなく0に近づくこともありますが、その辺は大目に見て下さい。
計算機利用の際に留意してほしいこと
物価に詳しい方ならば計算結果と物価の変動時期がずれてると思われることがあるかもしれません。
例えば消費者物価指数を用いると、1946年（昭和21年）と2016年の物価には150倍以上の開きがあります。昭和21年といえば戦後の物不足によりインフレが激しく、新円切替が行われた年です。
しかし計算機を使って1946年と2016年で比較すると、40倍という数字が出ます。一方1945年と2016年と155倍となります。昭和21年の物価上昇率は4倍弱、1年ずれているように思われます。
こうなる理由は、消費者物価算計算機物では価指標を元に変動率を導き出しているためです。
たとえば1945年と1946年を比較すると、1946年の物価は1945年の物価の4倍となります。これを厳密な期間に置き換えると、1945年12月31日の物価と1946年12月31日時点の物価を比較していることになります。
1946年と2016年を比較する場合、1946年大晦日～2016年の大晦日までの物価上昇がわかることになります。1946年初頭から2016年までの物価変動を知りたければ、1945年の大晦日から2016年大晦日までの比較をする必要があります。
物価変動率について
物価変動率はある期間における物価の変化の割合のことを指し、インフレ率や物価上昇率とも呼ばれます。
変動率では複数年の比較がしにくいため、経済統計では年ごとの物価変動率をもとにした指標が用いられます。指標には消費者物価指数(CPI)、企業物価指数(CGPI)、企業向けサービス価格指数(CSPI)などがあります。
それぞれの指標は対象とする品目が異なるため変動率は異なります。
インフレ率は消費者・企業物価指数どちらでも使いますが、ニュースなどで報道されるインフレ率は消費者物価指数を指します。
- 1902年からのインフレ率推移
物価変動を表す指標には、ほかにもGDPデフレーターがあります。GDPデフレーターは経済全体の変動を表す指標です。戦前は企業物価指数、GDPデフレーターが利用できるようになってからはGDPで、全く異なる数字を接続させているので、戦前と戦後はズレが大きいと考えてください。
利用したデータ
データ出典
消費者物価指数1947年以降 2015年基準消費者物価指数（統計局）
消費者物価指数1946年以前 （新）近現代・日本のお金（貨幣、紙幣）
（日銀は公開を取りやめているので、21年以前の日銀消費者物価はこちらから頂きました）