日本の消費者物価上昇率、1902年からのインフレ率をグラフで見る(1902年より)

経済・統計

グラフ
データについての注釈
グラフに表示されている数字は、前年の物価に対してその年に上昇した価格のパーセンテージです。0なら前年と同じ、50なら50%の値上がり、100なら100%増=2倍を意味します。

最も大きな変動を経験した第2次世界大戦後

日本経済でもっとも大きな物価上昇率を経験したのは第2次大戦終戦の年1945年から1949年にかけてのことです。1946年には4倍近くの物価上昇を記録しています。
120円だった缶コーヒーが、翌年の同じ時期には480円になっているんだからたまりませんね。

物価が上昇した理由はモノがなかったから。
120円で買いたくても無いものは無いから仕方がない。モノがあったらあったで、倍額の240円でもいいから売ってくれという人が手に入れてしまう。

闇市が高かったのは、高くても買いたい人の需要と、高く売りたい供給がマッチしたためです。

グラフを長期表示するとほぼ平坦に見えるのは、戦後の物価上昇がそれだけ凄まじかったことを表しています。もっとも「ハイパーインフレ」というほどではない、というのが一般的な見方です。

第一次オイルショック(1973-1975)

第一次大戦(1914-1918)

三国同盟(ドイツ・オーストリア・イタリア)対三国協商(イギリス・フランス・ロシア)によって生じた第一次大戦は、はじめての大規模な近代戦と言われています。

それまでの戦争とは異なり、電信を始めとする通信技術、戦車や航空機といった兵器、毒ガスといった化学兵器などのハイテク技術が使われ、それまでの戦争とは比較にならないほどの被害・消耗が発生するものとなりました。

イギリスと同盟関係にあった日本もドイツに対して宣戦し、第二次世界大戦を舞台として登場するトラック島(チューク諸島)もこの時に権利を得ました。

宣戦したものの戦場は主にヨーロッパ。
戦火にさらされない日本は生産工場としての役割を担い、好景気となりました。

とくに造船と貸船の需要が高く、多くの成金が生まれました。これを大戦景気といい、1920年の戦後恐慌まで続くことになります。

好況となったこの時期に資金需要が高まり、結果としてインフレが亢進しました。

足元の暗い玄関先で100円札を燃やして明かりにする成金の風刺画「どうだ明るくなったろう」(和田邦坊:成金栄華時代)はこの頃を描いています。

和田邦坊 どうだ明るくなったろう
WikimediaやCommonsにないのでパクリ。

グラフの見方と意味

上のグラフは消費者物価指数(CPI)の変動率をグラフにしたものです。消費者物価指数はある年を基準値100として、過去の物価が何%に当たるかを計るための指標です。こう書いてもちょっと分かりにくいですね。

消費者物価指数はある年、たとえば2015年の物価を100として計算しています。
単純化すると、2016年が2015年より5%物価が高かったすると、2016年の消費者物価指数は105となります。
翌年2017年は2016年より5%高ければ、110となります(あくまで一例です)。

物価指数が50の年は、2015年の半分の物価だったことが分かります。

100とする年を基準年といい、5年毎に更新されています。基準年が定期的に更新することで、現在の物価と過去の物価の比較がしやすくしています。

物価指数が分かればある年と別の年の物価の比較がしやすくなりますが、基本的に物価は上がるものなので、物価指数をグラフにすると右肩上がりにしか見えません。
そのため上のグラフでは前年の物価指数からどれだけ変化したかを計算した変動率を表示しています。

消費者物価指数は1947年以降のものしかないため、それ以前については価格変動率から指数を導いて作ったのが貨幣価値換算計算機です。

関連貨幣価値換算計算機

貨幣価値換算計算機では消費者物価指数そのものは使わず物価変動率から独自の指数を出しているため、若干ズレがある時期もあります。

ただ、昭和の時代を舞台にした本を読んだり映画やドラマを観ていると、「あそこで払っていたお金は今のいくらに当たるんだろう?」という疑問がふと時々浮かんだ時に確認する程度には使えるようになっています。

利用したデータ出典

 参照元2015年基準消費者物価指数(統計局)

 参照元(新)近現代・日本のお金(貨幣、紙幣)
日銀消費者物価の公開を取りやめているので、昭和21年以前の日銀消費者物価はこちらから頂きました

CPI消費者物価指数について

消費者物価指数(Consumer Price Index : CPI)は、全国の世帯が購入する商品やサービスの価格(小売価格)の変動を表す指数です。

物価の上昇率・変動率を測定する指標には、ほかにも企業の取引を対象とした企業物価指数やGDPデフレーターがあります。

CPIは基準となる年の指数を100として算出され、5年毎に改定が行われています。基準年の指数100より大きくなっていれば物価は上昇し、小さくなっていれば下落していることが一目でわかるようになっています。

CPIの測定対象は家庭での消費品目全般としていますが、野菜や魚のように季節や天候の影響を受けて変動しやすい品目も含んでいます。そういった変動しやすい生鮮品を除いた コアCPI や 酒類も除いた コアコアCPI も指標として用いられることがあります。

CPIはわたしたちの生活に直結する品目の物価変動を見るための指標なので、インフレといえばCPIを指します。

インフレ傾向になると商品やサービスの価格が上昇するので家計に影響が出ます。しかし同時に、商品やサービス提供の受け取る額も多くなるため、側賃に反映されることになります。そういった複合的な要素があるため、ほかの要素も併せて考える必要があります。

関連貨幣価値換算計算機

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